ご当地スーパーの日

地域のスーパーと食品メーカーを応援する日

ご当地スーパーの日は、一般社団法人全国ご当地スーパー協会が制定しました。協会は、全国各地の地域に根ざしたご当地スーパーと、その土地ならではの食品をつくるご当地食品メーカーを応援し、日本の豊かな食文化を守り伝えていくことを目指しています。

協会を2019年に立ち上げたのは、スーパーマーケット研究家の菅原佳己さんです。愛知県で暮らしたことをきっかけに、専業主婦から研究家になったと紹介されています。

記念日の目的は、地元色豊かなローカルスーパーである「ご当地スーパー」の魅力を、より多くの人に再認識してもらうことです。日本記念日協会の説明によると、全国ご当地スーパー協会はご当地スーパーバスツアーなどのイベントを通じて、ご当地スーパーを愛する人を増やしていくとしています。

日付は、5と11を「ご（5）とう（10）ち（1）」と読む語呂合わせから選ばれました。

ご当地スーパーとは

ご当地スーパーは、特定の地域を中心に店を構えるスーパーマーケットです。全国に店舗を持つチェーンとは違い、地元の暮らしに合わせた品ぞろえが特徴になりやすいといえます。

菅原さんは、文春オンラインの取材に、ご当地スーパーの条件を3つ挙げています。ある一定の地域でしか展開していない、地元発祥である、地元産の食品を多く売っている、のいずれかに当てはまる店です。全国スーパーマーケット協会の調査では、日本の食品スーパーは2025年時点で約2万3000店舗あるとされています。

売り場には、その地域で親しまれている調味料や加工食品、地元の食品メーカーの商品が並びます。旬の野菜や近くの海でとれた魚など、土地の食材が手に入ることもあります。惣菜売り場に、地域の味つけや郷土料理が並ぶ店もあります。

地元の人にとっては、日々の買い物をする身近な場所です。一方、旅先で立ち寄ってみると、その土地の食の好みや暮らしぶりがのぞける場所にもなります。菅原さんはJALの旅行情報サイトで、ご当地スーパーを「食べる図書館」とたとえています。例に挙げているのは九州の麦味噌で、米よりも麦がよく育ったことから麦を使った味噌が根づいたといいます。

コロナ禍のあとに集まった注目

菅原さんは週刊女性PRIMEの記事で、ご当地スーパーが注目された背景にコロナ禍の影響を挙げています。コロナ禍でスーパーの惣菜が注目されるようになり、店を選ぶ基準が生鮮食品の安さだけでなく、惣菜の豊富さやおいしさにも広がったという見方です。

菅原さんは、コロナ禍で多くの人がスーパーをライフラインだと再認識し、店の側も独自の商品づくりに力を入れ始めたと話しています。そうした地方でがんばる店を応援しようと、協会は2022年に「ご当地スーパーグランプリ」を始めました。2026年は5回目で、文春オンラインは、ご当地スーパーの日の5月11日にグランプリの商品が注目を集めたと伝えています。

その一方で、人口が減り続ける地方では、来店者の減少や後継者の問題で苦戦する個人商店も多いと伝えられています。

近所のスーパーで地元の商品を探す

ふだん利用しているスーパーで、地元の食品メーカーの商品が並ぶ棚をのぞいてみてください。知らなかった調味料やお菓子を一つ選んで、夕食や休憩のときに味わってみます。旅行の予定があれば、行き先のご当地スーパーをひとつ調べておき、旅の途中で立ち寄ってみます。